サインシステムガイドラインは、1970年代帝都高速度交通営団の「旅客案内掲示基準」として制定されたものが始まりである。
調査研究等、知見を積み、弱視・色弱・老眼・乱視等、見えにくさがある人も読みやすいよう工夫をしている。
それぞれの時代背景を考慮して、わかりやすく・うつくしい 案内サインであるようデザインを更新し続けている。

2004年 営団地下鉄から東京メトロへ
近年の高齢化、国際化、複雑化という3つの変化の解決をバリアフリー視点を基軸にすすめた。この時の調査による読みやすさへの知見は、国土交通省のバリアフリー整備ガイドラインにも反映されている。

1.高齢化 日本人の平均年齢は1975年当時32.5歳、2005年の予測は43.1歳。文字サイズ、文字間隔、文字と地色との明度コントラストなど、可読性向上のための様々な調整を行った。
2. 国際化 改札口名や、ピクトグラムの認識率が低い駅施設（駅事務室や定期券うりば等）への中韓表記の採用。駅ナンバリングを降車系サイン全体に付した。
3. 複雑化 地下鉄路線やのりいれ先の増加、エレベーターなどの駅施設の充実など、案内情報が増え複雑になった状況を、サイン掲示場所の整理により解決をはかった。

2015年 オリンピック開催に向けて
夏季オリンピック2020東京大会開催が決定。これからの日本の施策として観光立国への発展をめざし、国内外から集まる不慣れ利用者への案内改善、また高齢者や子連れでの移動のしやすさなどを目標に改定を行った。
議論の中心の一つとなったのが、表記する言語数であった。当時すでにスマホの文字認識や翻訳性能があがっていたことと、駅や車内でWifi利用があたりまえになってきたことを背景に、言語数ではなく英語表記の徹底による言語バリアフリーを提案した。
また駅ナンバリングの使用を拡大し、駅名が書いてあるサインにはほぼすべてに駅ナンバリングを付した。

2024年 電力の削減とコストのみなおし
電照式サインの無灯化や、必要度が低下した駅名標などを廃止や減数化、のりいれ先への所要時間などの案内記載の中止など。必要度の低下は持参のスマホや車内のデジタルサイネージ等の充実によって生じたものだ。
情報掲示を減らすことで、必要な案内がみつけやすくなるという効果もある。